県内7団体の生産者が出荷したイチゴを使った「滋賀県産いちごのチューハイ」の販売が12月15日、平和堂158店舗で始まった。

アル・プラザ草津の店頭に並ぶ「滋賀県産いちごのチューハイ」

　滋賀県産イチゴのストレート果汁を使い、イチゴの甘酸っぱさを感じられる酎ハイに仕上げた。15日はアル・プラザ草津（草津市西渋川）の青果売り場にイチゴと共に商品を並べ、平和堂（彦根市）社長の平松正嗣さん、JAレーク滋賀（大津市打出浜）の理事長木村義典さん、滋賀県大津・南部農業農村振興事務所長の小森信明さんがサンプルを配布し、商品をPRした。

　滋賀県を中心にスーパーを展開する平和堂は、2020年8月に持続可能な農業の実現を目指し、野洲市に平和堂ファームを開いた。イチゴを栽培する中で、形状が不ぞろいなどの理由で販売できないイチゴがあることに気付き、「ほかの生産者にとっても問題になっているのではないか」とJAレーク滋賀に声を掛けた。

　平和堂の呼び掛けにアグリサポートおうみ富士、さいとうさんちのいちご、しづうのファーム、中捨いちご園、Biwako la fraise、フェリーチェがイチゴを出荷。平和堂ファームのイチゴを合わせて約1トンのイチゴを酎ハイにした。コロナ禍で出荷されなかったイチゴや、色や形が不ぞろいで出荷できないイチゴを使い、フードロスの削減を目指す。

　しづうのファーム（草津市青地町）代表の宇野達哉さんは「廃棄分や余剰分は今までは出荷できなかったが、今回、出荷することができた。平和堂で販売してもらうことで滋賀県産イチゴのことも知ってもらえる」と喜んだ。

　平松社長は「平和堂ファームを始めたのは、農業の後継者問題の解決と、滋賀の伝統野菜の栽培、フードロスをなくすことが目的。正規品以外を酎ハイのような製品にするだけでなく、食品残渣を堆肥化して農場に戻す循環型農業の取り組みも検討している。何より望んでいるのは、新しい就農者を増やすこと。スマート農業の要素を取り入れ、新規就農者の成型が成り立つにはどうしたらいいか、もうかる農業とは何か探していきたい。平和堂という売り場があり、販路の問題は貢献できる。平和堂ファームだけでなく、生産者と共に無駄を省き、農業の収益性を上げたい」と話す。

　価格は163円。販売本数は8万8000本。平和堂、アル・プラザ、フレンドマート、スーパーフレンド・エールの全158店で販売する。